少し前に、仏検が存続の危機に直面しているというニュースを知った。
【緊急】「仏検」存続のためのご寄付のお願い | 仏検のAPEF／公益財団法人フランス語教育振興協会
やはりCOVID-19の影響で試験の開催中止による大幅な事業収入減が影響している。が、この十年続く受験者数の減少も効いているらしい。
この知らせに対してTwitterではこうした検定に「もともと使えない」「なくてもよいのでは」などという声が上がっている。
仏検に限らず英検、TOEICほか「日本国内でしか評価されない」語学検定はかねてからやり玉に上がってきた。むろんこれらで高得点を上げたからといって現地での円滑な意思疎通や意味しない。海外留学・就職には英語でもそれ以外の言語でも基準とされる試験が課されている。ドメスティックなガラパゴス検定を批判的に見る人たちは実戦に使える評価を基準に考えているのだろう。
だが語学試験や語学学習は留学や就労、現地移住目的でなければ意味がないのだろうか。現地へ行く予定もなければ何らかのビザ取得を考えているわけでもない層にはどんな人がいるのか目に入らないのだろうか。
「使える」語学試験はそう気軽に受けられない。たとえばIELTSなら1回３万円近く受験料がかかる。受験会場も大都市圏がほとんどで、辺鄙な地方に暮らす人にとってはそこへ行くこと自体かなり時間的経済的負担がかかる。だから上記の検定は手軽なスコアチェックとしての用途も兼ねているだろう。
それに検定試験や資格が「幅をきかす」度合は主催団体が置かれたパワーゲームや雇用・市場状況に左右され、純粋にその中身で価値が検討されているとは言い難い。
母語以外の言語を学ぶことは自分が根を下ろす生活圏以外への扉を開いてくれる。異なる言語で情報をとり、文献を読み、異なる文化や土地の人とコミュニケーションする回路が与えられる。それを素晴らしいとも豊かだとも思わない人たちの主張には、新自由主義改革で叫ばれた「選択と集中」の理念が伏在している。
けれども留学や仕事とは無関係に楽しみで学ぶ人々がいなくなれば、学習者の層は一気に脆弱化する。この傾向は語学検定に限らない。
スポーツなら競技人口ガタ減りの種目に大物選手は台頭しないだろう。
学術研究なら趣味・知的関心を契機に学術書にアクセスする層が消えたら学問は担い手・支え手ともに消失する。それは在野研究者がアリかナシか以前の問題だ。
知的文化的情報や機会が平等に保障されるべき根拠となるのは、辺鄙な地や貧しい層にも天才が埋もれているかもしれないから、ではない。ある領域に多様なレベルや目的の者が多数存在すること、その裾野の広さが担い手と支え手を拡充し、その領域の層を圧し上げるからである。
このブログは地方暮らしの生きづらさをつづることも目的のひとつになっている。コロナ災害をきっかけに始まった遠隔授業や公演・試合のオンライン配信が、どうか機会を閉ざされてきた層へのアウトリーチとなることを心底ねがう。
